【日商簿記3級】具体例あり！有形固定資産と減価償却の仕訳をわかりやすく解説！

減価償却・・・固定資産を使ったことによる価値の減少を、費用として計上すること。

定額法・・・減価償却の方法の一つ。毎年同額だけ、価値が減少する方法。

耐用年数・・・固定資産を利用する年数。

残存価額・・・固定資産を耐用年数利用後、残っている価値。

（例）「固定資産を購入した際の仕訳」

　A㈱は、建物1800円を購入し、代金は月末に支払うことにした。なお、購入にあたっての登記料140円と仲介手数料60円は現金で払った。

（例）「減価償却費の仕訳（期首購入の固定資産）」

　令和3年3月31日、A㈱は令和2年4月1日に取得原価2000円で購入した建物について減価償却を行った。なお、減価償却方法は定額法（耐用年数は30年、残存価額は取得原価の10％）による。A㈱の会計期間は、4月1日～3月31日である。

【計算】
減価償却費　＝（2000｟取得原価｠ー200｟残存価額｠）÷30｟耐用年数｠＝60

（例）「減価償却費の仕訳（期中購入の固定資産）」

　令和3年3月31日、A㈱は令和2年12月1日に取得原価2000円で購入した建物について減価償却を行った。なお、減価償却方法は定額法（耐用年数は30年、残存価額は取得原価の10％）による。A㈱の会計期間は、4月1日～3月31日である。

【計算】
｟減価償却費｠＝（2000｟取得原価｠ー200｟残存価額｠）÷30｟耐用年数｠＝60

｟当期分の減価償却費｠＝60　×　4/12｟12月～3月の4か月｠=20

貸方が少ない　➡　固定資産売却益

借方が少ない　➡　固定資産売却損

（例）「固定資産売却の仕訳（固定資産の期首売却）」

　令和3年４月1日、A㈱は備品（取得原価400円、減価償却累計額180円）を250円で売却し、代金は月末に受け取ることにした。A㈱の会計期間は、4月1日～3月31日である。
　貸方が少ないので、固定資産売却益。

　上の例で、売却額が200円だったとき

（例）「固定資産売却の仕訳（固定資産の期中、期末売却）」

　令和3年1月31日、A㈱はトラック（取得原価900円、期首の減価償却累計額540円、残存価額0円、耐用年数5年）を200円で売却し、代金は月末に受け取ることにした。A㈱の会計期間は、4月1日～3月31日である。

【計算】
｟減価償却費｠
＝（900｟取得原価｠ー0｟残存価額｠）÷５｟耐用年数｠×10/12｟4月～1月の10ヶ月｠＝150

　借方が少ないので、固定資産売却損。